1494-1495年 スコッチ・ウイスキーの最古の証拠がスコットランド王室の出納簿に記される。

1644年 スコットランド議会が蒸留酒に初の物品税を課す。

1661年 イギリスがアイルランドのウイスキーに初めて課税し、ダブリンに物品税局を設置。

1721年 ロンドンの労働者階級によるジン飲酒について論争が始まる。1751年に法律が制定され、論争に終止符が打たれる。

1784年 フィラデルフィアの医師、独立宣言の署名者、独立戦争の外科医ベンジャミン・ラッシュが、アメリカの禁酒法の古典となる『人体と精神に及ぼす酒類の影響に関する研究』を出版。

1790～1791年 イギリス東インド会社（EIC）が、イギリスの支配下にある地域で酒税を導入。違法な蒸留所を抑制し、消費を制限するためと思われたが、この政策は、それまで自分たちで酒を蒸留していた貧困層、低カースト、部族のコミュニティに大きな打撃を与えた。

1791年 アメリカ議会が国内のウイスキー蒸留業者に物品税を課す。

1794年 西部の農民が蒸留税に反対して反乱を起こすが、連邦軍が反乱軍に対して出動したため、ウイスキーの乱は終結。  

1802年 アメリカ議会がネイティブ・アメリカンへの酒類販売を禁止する最初の法律を可決。

1819-1826年 ロシア初のアルコール専売制度が導入され、アルコール消費量が減少。

1851年 ニール・ダウ・ポートランド市長の率いるキャンペーンの結果、メイン州で初の州レベルでの禁酒法が制定される。1855年までに、メイン州をモデルにした禁酒法が12の州と準州で制定される。

1853年 英国議会がスコットランドの日曜休業を法制化。議会は1976年にこの法律を廃止。

1860年 英国議会が蒸留酒法を可決し、初めてウイスキーのブレンドが認められる。

1862年 アメリカ議会が、南北戦争の資金調達のため、物品税とライセンス料をセットにした近代的なアルコール課税制度を開始。しかし、この税金は戦争が終わっても廃止されることはなかった。

1872年 イギリス議会が、イングランドとウェールズで販売時間を制限する、より限定的な自由党提案のライセンス法案を採択。

1875年 横浜日本人禁酒協会が設立され、日本初の日本人禁酒団体となる。

1886年 禁酒飲料としてコカ・コーラが発売される。

1900年 東京禁酒同盟（後の日本禁酒同盟[JTU]）が結成される。

1912年 アイスランドが禁酒法を導入。

1914年　戦時動員対策としてロシア政府は禁酒法を導入するが、密造酒が増加。禁酒法はボリシェヴィキの支配下で1925年まで続く。

1916年  フィンランド、1932年まで続く禁酒法を採択。

1925年 アメリカ反酒場同盟（ASLA）が『アルコール問題の標準百科事典』の第1巻を出版。

1943年 E・M・ジェリネック率いるイェール大学アルコール研究センターが、アルコール依存症に関する新しい考え方を広める上で重要な2つの機関を設立： エール・プラン・クリニックは、アルコール依存症患者の外来治療、ソーシャル・サービス・ワーカーの養成、臨床研究のための研究拠点となり、エール・アルコール研究学校は今夏に第1期を開校。

1949年 独立したばかりのインドの憲法が州の禁酒法を認める。

1973年 胎児アルコール症候群（FAS）が初めて明確な臨床的実体として同定される。

1979年 米国議会がクランストン法を可決し、成人が自宅で最大100ガロンのビールを醸造できるようになる。

1985年 ソビエト連邦の新指導者ミハイル・ゴルバチョフが、アルコール依存症の問題を政権の最優先課題として取り上げる。国家と党の幹部は、アルコールの購入量、販売時間、飲酒場所を制限する一連の法令を発表。

Alcohol and Temperance in Modern Historyを編集したものである。