未分類 – 熱海網代暮らしのメモ

1494-1495年スコッチ・ウイスキーの最古の証拠がスコットランド王室の出納簿に記される。

1644年スコットランド議会が蒸留酒に初の物品税を課す。

1661年イギリスがアイルランドのウイスキーに初めて課税し、ダブリンに物品税局を設置。

1721年ロンドンの労働者階級によるジン飲酒について論争が始まる。1751年に法律が制定され、論争に終止符が打たれる。

1784年フィラデルフィアの医師、独立宣言の署名者、独立戦争の外科医ベンジャミン・ラッシュが、アメリカの禁酒法の古典となる『人体と精神に及ぼす酒類の影響に関する研究』を出版。

1790～1791年イギリス東インド会社（EIC）が、イギリスの支配下にある地域で酒税を導入。違法な蒸留所を抑制し、消費を制限するためと思われたが、この政策は、それまで自分たちで酒を蒸留していた貧困層、低カースト、部族のコミュニティに大きな打撃を与えた。

1791年アメリカ議会が国内のウイスキー蒸留業者に物品税を課す。

1794年西部の農民が蒸留税に反対して反乱を起こすが、連邦軍が反乱軍に対して出動したため、ウイスキーの乱は終結。

1802年アメリカ議会がネイティブ・アメリカンへの酒類販売を禁止する最初の法律を可決。

1819-1826年ロシア初のアルコール専売制度が導入され、アルコール消費量が減少。

1851年ニール・ダウ・ポートランド市長の率いるキャンペーンの結果、メイン州で初の州レベルでの禁酒法が制定される。1855年までに、メイン州をモデルにした禁酒法が12の州と準州で制定される。

1853年英国議会がスコットランドの日曜休業を法制化。議会は1976年にこの法律を廃止。

1860年英国議会が蒸留酒法を可決し、初めてウイスキーのブレンドが認められる。

1862年アメリカ議会が、南北戦争の資金調達のため、物品税とライセンス料をセットにした近代的なアルコール課税制度を開始。しかし、この税金は戦争が終わっても廃止されることはなかった。

1872年イギリス議会が、イングランドとウェールズで販売時間を制限する、より限定的な自由党提案のライセンス法案を採択。

1875年横浜日本人禁酒協会が設立され、日本初の日本人禁酒団体となる。

1886年禁酒飲料としてコカ・コーラが発売される。

1900年東京禁酒同盟（後の日本禁酒同盟[JTU]）が結成される。

1912年アイスランドが禁酒法を導入。

1914年　戦時動員対策としてロシア政府は禁酒法を導入するが、密造酒が増加。禁酒法はボリシェヴィキの支配下で1925年まで続く。

1916年フィンランド、1932年まで続く禁酒法を採択。

1925年アメリカ反酒場同盟（ASLA）が『アルコール問題の標準百科事典』の第1巻を出版。

1943年 E・M・ジェリネック率いるイェール大学アルコール研究センターが、アルコール依存症に関する新しい考え方を広める上で重要な2つの機関を設立：エール・プラン・クリニックは、アルコール依存症患者の外来治療、ソーシャル・サービス・ワーカーの養成、臨床研究のための研究拠点となり、エール・アルコール研究学校は今夏に第1期を開校。

1949年独立したばかりのインドの憲法が州の禁酒法を認める。

1973年胎児アルコール症候群（FAS）が初めて明確な臨床的実体として同定される。

1979年米国議会がクランストン法を可決し、成人が自宅で最大100ガロンのビールを醸造できるようになる。

1985年ソビエト連邦の新指導者ミハイル・ゴルバチョフが、アルコール依存症の問題を政権の最優先課題として取り上げる。国家と党の幹部は、アルコールの購入量、販売時間、飲酒場所を制限する一連の法令を発表。

Alcohol and Temperance in Modern Historyを編集したものである。

ピントあってなくて申し訳ございません。大学院というか、論文を1本書くのを目的にした記事があったのですが、確認したら、1年ぶりの記事になりました。ずっと地味に続けてはいたのですが、資料を集めれば集めるほど、スポーツ科学ではないのではないという感じがしています。先行研究も考古学の分野でのものが多いので、ジャンルを考古学に変更して、再出発しているところです。9月に懸賞論文という物があるので、それに提出するためのものをまず書き上げようかなと思っています。本日は一日雨予報なので、お勉強します。