いってきた、4時30分退園の5時から雨でした。熱海から1時間半で行ける。
あまり美味しそうに見えないが…モス限定メニュー、スパイシー高飛車バーガー。
ぎりぎり富士急
Author Archives: りょう
焼き鳥 万楽
大まかな禁酒法の現代史
1494-1495年 スコッチ・ウイスキーの最古の証拠がスコットランド王室の出納簿に記される。
1644年 スコットランド議会が蒸留酒に初の物品税を課す。
1661年 イギリスがアイルランドのウイスキーに初めて課税し、ダブリンに物品税局を設置。
1721年 ロンドンの労働者階級によるジン飲酒について論争が始まる。1751年に法律が制定され、論争に終止符が打たれる。
1784年 フィラデルフィアの医師、独立宣言の署名者、独立戦争の外科医ベンジャミン・ラッシュが、アメリカの禁酒法の古典となる『人体と精神に及ぼす酒類の影響に関する研究』を出版。
1790～1791年 イギリス東インド会社（EIC）が、イギリスの支配下にある地域で酒税を導入。違法な蒸留所を抑制し、消費を制限するためと思われたが、この政策は、それまで自分たちで酒を蒸留していた貧困層、低カースト、部族のコミュニティに大きな打撃を与えた。
1791年 アメリカ議会が国内のウイスキー蒸留業者に物品税を課す。
1794年 西部の農民が蒸留税に反対して反乱を起こすが、連邦軍が反乱軍に対して出動したため、ウイスキーの乱は終結。
1802年 アメリカ議会がネイティブ・アメリカンへの酒類販売を禁止する最初の法律を可決。
1819-1826年 ロシア初のアルコール専売制度が導入され、アルコール消費量が減少。
1851年 ニール・ダウ・ポートランド市長の率いるキャンペーンの結果、メイン州で初の州レベルでの禁酒法が制定される。1855年までに、メイン州をモデルにした禁酒法が12の州と準州で制定される。
1853年 英国議会がスコットランドの日曜休業を法制化。議会は1976年にこの法律を廃止。
1860年 英国議会が蒸留酒法を可決し、初めてウイスキーのブレンドが認められる。
1862年 アメリカ議会が、南北戦争の資金調達のため、物品税とライセンス料をセットにした近代的なアルコール課税制度を開始。しかし、この税金は戦争が終わっても廃止されることはなかった。
1872年 イギリス議会が、イングランドとウェールズで販売時間を制限する、より限定的な自由党提案のライセンス法案を採択。
1875年 横浜日本人禁酒協会が設立され、日本初の日本人禁酒団体となる。
1886年 禁酒飲料としてコカ・コーラが発売される。
1900年 東京禁酒同盟（後の日本禁酒同盟[JTU]）が結成される。
1912年 アイスランドが禁酒法を導入。
1914年 戦時動員対策としてロシア政府は禁酒法を導入するが、密造酒が増加。禁酒法はボリシェヴィキの支配下で1925年まで続く。
1916年 フィンランド、1932年まで続く禁酒法を採択。
1925年 アメリカ反酒場同盟（ASLA）が『アルコール問題の標準百科事典』の第1巻を出版。
1943年 E・M・ジェリネック率いるイェール大学アルコール研究センターが、アルコール依存症に関する新しい考え方を広める上で重要な2つの機関を設立： エール・プラン・クリニックは、アルコール依存症患者の外来治療、ソーシャル・サービス・ワーカーの養成、臨床研究のための研究拠点となり、エール・アルコール研究学校は今夏に第1期を開校。
1949年 独立したばかりのインドの憲法が州の禁酒法を認める。
1973年 胎児アルコール症候群（FAS）が初めて明確な臨床的実体として同定される。
1979年 米国議会がクランストン法を可決し、成人が自宅で最大100ガロンのビールを醸造できるようになる。
1985年 ソビエト連邦の新指導者ミハイル・ゴルバチョフが、アルコール依存症の問題を政権の最優先課題として取り上げる。国家と党の幹部は、アルコールの購入量、販売時間、飲酒場所を制限する一連の法令を発表。
Alcohol and Temperance in Modern Historyを編集したものである。
資料が集まってきたので、冬には!
ハンバーガーって作るの難しいとかってに何処かで思っていたが、やってみたら簡単だった!! ピクルスの準備を忘れてしまった…
さて、2年前の思いつきなんですね。世界中のお酒が飲めない理由について資料も集まってきたので、冬の向けて、また同人誌みたいなものを書いていこうと思います。
私の本の書き方は、このようなブログサイトでその日の作業メモをアップしていって、それを最終的に20-30記事くらい溜まったら、1冊にまとめるというやり方なので、移住や熱海とは全く関係ない禁酒法に関する記事が今後量産されると思います。ご理解ください。
メモ : Smashing the Liquor Machine A Global History of Prohibition
原著しかないのでしかたなく英語で。うん…この内容だと日本語訳はこれからも出ないでしょうね。内容のメモ。
題名の直訳「蒸留器をぶっ壊す 禁酒法の世界史」
著者というか読んだ自分の意識も、禁酒法について、お酒が体に良くない影響があるかもしれないとうっすらわかってきたのが19世紀末、体に悪いと確実に言えるようになって来たのがWWII後でしかないのに対して、禁酒運動はその遥か前から存在していた。なら、お酒と健康の関係性が明らかになる前の禁酒運動のモチベーションは何であったのか。ちなみに禁煙運動はタバコの害が判明するとほぼ同時期に始まっている。
(宗教的な理由を除けば)著者はそれを反政府運動にあると分析し、19世紀の前半には政府の収入の10-20%を酒税が占めており、それこそ資本家を打倒すべて労働者層が、呑兵衛として多額の酒税を支払い、資本家の地位を支えるという歪な構造に対する抗議であったとする。
レーニンは著書『ロシアにおける資本主義の発展』のセクション全体は、蒸留がいかに農民を犠牲にしてウォッカ製造業者に力を与えたかを説いていた。 ツァーリの財務大臣セルゲイ・ヴィッテが帝国のウォッカ独占を復活させたとき、レーニンは、それが貴族階級の蒸留所と独占小売業者としての国家を富ませるだけで、「何百万人もの農民と労働者を永久に束縛する運命にある」と予測した。
MARK L AWRENCE SCHRAD, Smashing the Liquor Machine A Global History of Prohibition
現在のアルコールの摂取量を減らして健康維持というテーマではなく、20世紀以前の禁酒運動の多くは製造販売側(酒税納税側)に対して行われ、対象となるお酒も税率の高い蒸留酒となることが多かったようだ。
そのためにある程度禁酒運動が成功した国、ドイツやベルギーの今の姿を、お酒に対する節制ではなく、低アルコール(ビールなど)飲料の発達として観察できる。広まらなかったイギリスやロシアは今でも蒸留酒で酔っ払っている。
確かに、アメリカの禁酒法時代に反対していた禁酒法条項反対連盟（Association Against the Prohibition Amendment)のパンフレットを読んだ時、そこにはお酒は百薬の長といった主張がされているのかと思えば、そうではなく、経済効果と禁酒法の負の影響(禁酒の負の影響ではない)がメインのトピックであった。これが禁酒運動に対するカウンター運動であれば、禁酒運動が「アルコール摂取」を論点にしていなかったことは明らかだろう。
*女性全国禁酒法改革協会（Women’s Organization for National Prohibition Reform)の主張は面白い。本来は両親、特に母親が自分の価値観に基づき、わが子に対して、自分の責任で行動を選択すること、「個人の自由は個人の責任を意味する」ということを教育しなければならないのに、禁酒法は強制的にその機会を奪ってしまっている、つまり政府が、子どもたちに善悪の判断や決断力を養わせる自由を家庭から奪い取っている、という主張である。(寺田由美,全国禁酒法と20 世紀アメリカ社会,2019)